遺伝子組換え作物として、とうもろこし、大豆（枝豆、大豆もやしを含む）がまず挙げられますが、ばれいしょ、なたね、綿実、アルファルファ、てん菜、パパイヤも、またトマトやその他にも遺伝子組み換え作物であるリスクはあり、原料として使用されている可能性もあります。

「遺伝子組み換えではない」という表示を見かけることがあると思います。
遺伝子組み換え作物を使用していないという意味に受け止められる表現ですが、実際は必ずしもそうではないのです。

主な原材料でなければ、遺伝子組換えを含むことの表示義務はありません

まず、遺伝子組換え作物が主な原材料でなければ、遺伝子組換え作物を使用していることの表示義務はありません。

主な原材料とは原材料の全重量の5％以上で、かつ、原材料の上位3位以内のもののことですので、遺伝子組換えを5％未満使い、それが原材料のうち4番目以降に多く使用している場合は表示しなくてよいということになります。

遺伝子組換え作物が含まれていても、遺伝子組み換えを使用していないと表示できる

また、遺伝子組換えとうもろこし、大豆を使用していても、分別生産流通が適切に行われていれば5％以内の意図せざる混入があった場合でも、「遺伝子組換えでない」と表示ができてしまうのです。

輸入品などでは、この「混入リスク」を含め、遺伝子組換え作物が含まれる可能性は、低く見積もれないのが現状です。栽培においては遺伝子組換え、非遺伝子組み換えを分けて栽培していたとしても、流通時に混在するようにもなってしまいます。

遺伝子組換え作物を使用していても検出不可能な場合もある

しょうゆや食用油などは、遺伝子組換え由来のDNA及びたん白が、精製、発酵、加熱などの加工工程で除去、分解されてしまいます。その場合、PCR法などの標準的な組換え遺伝子の検出法でも、組換え遺伝子を検出できません。

検査をしても、遺伝子組換え作物が使用していたのかがわからない場合もあるため、科学的に確認できないという理由で、表示が義務づけられていないという面もあります。

また、流通が判明している組換え遺伝子でない場合、検査で検出できない場合もあります。


遺伝子組換え作物による健康・アレルギー誘発リスクに関する事例等はまた改めてお送りします。